熊本県にある特定医療法人谷田会 谷田病院 事務部長の藤井 将志 先生が、誤嚥性肺炎の発生が慢性期病院や介護施設にとってどれだけ経営の損失になっているかを、実際のデータを用いて試算した結果を解説します。
まずは誤嚥性肺炎の基礎知識をおさらいしたところで、試算を読み解くのに必要な診療報酬における機能に応じた病床分類、入院料の包括範囲について簡単に説明します。
そのうえで、谷田病院で療養病棟入院基本料を算定し、主病名などに誤嚥性肺炎のコードが付いていた人を対象として、在院日数、請求額、出来高換算額、直接費用（検査、薬剤など）、人的負担（看護関連業務件数など）を検討し、誤嚥性肺炎にならなかった場合の想定コスト削減額を算出しています。
また、老健（なごみの里）や特養（桜の丘）といった介護施設においても、それぞれ誤嚥性肺炎が起こったときの経営面での損失を試算しています。
誤嚥性肺炎は患者・利用者さんのQOLを低下するのはもちろん、病院および介護施設で経営的な損失を引き起こし、医療費増という形で社会的な損失にもなります。加えて、看護師や介護士などスタッフの負担増にもつながります。
誤嚥性肺炎の防止に取り組む際に、経営へのインパクトを説明するにあたっての良い参考資料になるのではないでしょうか。
